遊ぶ上で気を付けなければならないこと

オンラインカジノが抱えている社会的問題

オンラインカジノは、いくつかの社会的な問題を抱えています。
オンラインカジノはまだ歴史が浅く、日本に広がり始めてからも間もないということもあり、多くの問題点を抱えています。
これらの問題点は社会全体で考えなければならない問題となっています。
その社会的な問題点について具体的にみていきましょう。

オンラインカジノとギャンブル依存症問題

オンラインカジノは、ギャンブル依存症の問題を抱えていることでも知られています。
オンラインカジノは、非常に勝ち負けのリターンの差が激しいという特徴を持っています。
したがって、快楽が大きく、ギャンブル依存症の方がはまり込んでしまいやすくなっています。

また、オンラインカジノは、基本的にはクレジットカードでの決済となっていますので、目の前の現金がなくなっていく感覚が薄く、限度額以上に使い込んでしまうことになります。
その結果生まれやすくなっているのがギャンブル依存症です。

一度ギャンブル依存症となってしまうと仕事や生活が手につかなくなってしまい、のめり込んでしまいます。
自分では気づかないうちに依存症になってしまっているケースも多く、そうなれば、家族や周囲の助けや、専門機関での治療が必要となります。

ギャンブル依存症の問題はカジノ法案が成立となる際にも課題となり、何度も話し合いが行われてきましたが、未だ完全に解決したとはいえません。
社会全体でも取り組まなければならない社会問題となっています。

オンラインカジノとスパム広告問題について

オンラインカジノは、スパム広告問題を抱えています。
オンラインカジノのスパム広告がブログのコメント欄に大量に貼り付けられたり、迷惑メールとして送りつけられるケースが増えています。
これらは、悪質なオンラインカジノのオーナーによるものなのですが、にわかに条件の良すぎる大量ボーナスが掲載されていたりと誇大広告であることも少なくありません。

そして、意図せずに送りつけられるスパム広告が蔓延することで、オンラインカジノ業界のイメージダウンとなってしまっていることは避けられません。
オンラインカジノのスパム広告については、受け取り側が設定をして拒否をする以外に解決方法がなく、社会問題化しています。

オンラインカジノのサービスレベルの問題について

オンラインカジノは、まだ歴史が浅い産業ということもあり、他のサービス産業と比較してもサービスレベルが低いままとなっています。
サポートのレベルが低く、問い合わせをしてもろくな回答を得られなかったり、客を客とも思わないようなぞんざいな対応をされることもあります。
そして、場合によってはサポートに無視をされてしまったり、返答そのものがない場合もあります。

オンラインカジノのサービスレベルは未だ発展途上で、プレイヤーがプレイをするとストレスが溜まってしまうこともあります。
オンラインカジノをプレイする上で、サービス水準の低さはまだまだ課題となっています。

オンラインカジノとインカジの摘発

最近では、全国的にインカジの摘発が相次いでいます。インカジとは、違法にオンラインカジノをネットカフェのような店内で提供をしている違法な賭博店です。
オンラインカジノそのものは違法とも合法とも言い難い存在なのですが、オンラインカジノを店内で提供するのは完全な違法となっています。

インカジは店内でお金の精算が行われており、そして不正が行われている可能性も高いので、悪質で違法性の高い存在です。
実際、インカジの摘発は数多く行われている所為か、都会の繁華街を中心にひっそりと営業されています。
看板を出さずに、マンションの一室で運営されているということもあり、こういったインカジを違法と知らず、足を踏み入れてしまう若者もいます。

オンラインカジノが普及すると同時に、こういったカジノカフェが増えてきているのも、社会問題の一つとなっています。
カジノカフェの摘発が相次いでいるのと同時に、これらは暴力団の資金源になっているという噂もあります。
誤って足を踏み入れてしまうだけでも逮捕されてしまう可能性がありますので、注意をしなければなりません。
このようなカジノカフェが増えてしまうのも社会問題の一つとなっています。

オンラインカジノの法律的な曖昧さ

オンラインカジノは、法律的には違法ではなく、合法でもないという位置づけになっています。
オンラインカジノは、法律的にはグレーゾーン的な存在であり、曖昧なままです。
カジノ法案が成立したので、このオンラインカジノについても、正式に認められるのではないかと考えられていましたが、そういったことはなく、オンラインカジノについてはなんら言及がなされないままでした。

今後はオンラインカジノが世界で広がるに連れて日本でも解禁されるかもしれません。
ただ、現時点では法律的に曖昧なグレーゾーンであることは知っておきましょう。